コロナ禍でテレワークを導入する企業が増えました。それに伴い、様々なデジタルツールの導入が進みました。ここでは、今年3月に発表された調査結果（※）から、企業におけるデジタルツールの活用状況をみていきます。

　上記調査結果から、企業規模別にデジタルツールの活用状況をまとめると、表1のとおりです。

　デジタルツールを活用している割合は、1〜19人規模では3割程度ですが、規模が大きくなるにつれて高くなり、100人以上の規模になると、50％を超えています。

　次に、デジタルツールの種類別の活用状況をまとめると、表2のとおりです。

　すべての企業規模で、「Web会議ツール」の活用割合が最も高くなりました。1,000人以上では50％を、100〜299人と300〜999人で40％を超えています。次いですべての規模で、「チャット、SNS」、「業務用スマートフォン、タブレット端末」の順で高い状況です。「勤怠管理ツール、グループウェア」は100人以上の規模で10％を超えていますが、99人以下の規模では1桁台となり、ファイル共有ツールより活用割合が低くなっています。

　自社に適したデジタルツールを活用し、さらなる生産性向上に努めてはいかがでしょうか。

（※）国土交通省「令和4年度テレワーク人口実態調査」
　今年3月末に発表された、全国の就業者約4万人を対象にした調査です。ここでのデータは、民間会社、官公庁、その他の法人・団体の正社員・職員、及び派遣社員・職員、契約社員・職員、嘱託、パート、アルバイトを本業としていると回答した人約3.6万人が、勤務先のデジタルツールの活用状況を回答したものです。